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タイトル、依頼前の必要知識

映像制作はとてもお金のかかることです。ウェブページや印刷物を作ることと比較すると、人数が関わるだけに、やはりどう考えても予算は大きくなります。
せっかくお金を出すのですから、大きく失敗しないために、クライアントサイドでやっておくべきこととは、一体何でしょうか。

決めなきゃならんが決めてもだめ…

まず、大前提として、映像制作会社は映像のプロだということを理解することが大切です。つまり映像に関しては皆さんよりもよく知っています。専門家をせっかくお金を出して使うのですから、その能力を最大限に利用した方がお得というものです。そこで皆さんに念頭に置いていただきたいのが、「大切なことは決めるが、自由度を残す」ということです。
例えば、よくあることなのですが、台本までクライアント企業様の中でカッチリ決めてから映像制作会社に依頼を出すパターン。こうした場合、制作会社サイドとしては、プロの立場から台本を直したくても、どうにも手を出す訳にもいかなくなってしまう。クライアント企業としても、自分たちの書いた台本より制作会社から提案されたプランのほうが良かったとしても、一度上司に通してしまったものを直すのも難しくなってしまう。
この例で言えば、台本というプロの仕事を映像のプロではないクライアント企業側で書いてしまったのが大きな間違いと言わざるを得ません。制作会社の腕の見せ所とは、極端な話「考える事」ですから、考える自由度を残して映像制作会社に依頼を出さないと、せっかくのプロの技術を利用出来なくなってしまいます。
このように任せるべき部分はプロに任せるという姿勢が制作会社の能力を引き出す最低限の条件と言うことが分かります。
ではどこまでクライアント側で決めて、どこからを制作会社に任せるべきなのでしょうか。

早めに相談してプロに企画書を書かせる

当「映像制作.info」では、「映像を作るぞ」と決めた段階で速やかに映像制作会社に相談する方法をお薦めしています。
映像を作ると決めた段階で、その「狙い」「目的」は当然決まっているでしょうから、映像のプロである映像制作会社からすると、もう十分な条件はそろっているのです。
映像制作会社は、その「狙いと目的」を元にして、一体どんな描き方や内容が考えられるか企画会議を行ない、それを企画書という形にまとめてくれます。同時に「制作費もこのくらいかかる」という見積りの作成も行なってくれるでしょう。
こうした最初の作業から制作会社を絡めることで、企画書という形で「想定される内容」をいろいろ見ることができますし、企画や見積りが気に入らなかったら他の制作会社に変えてしまえばいいのです。

プロの引き出しを上手に利用するために

映像のプロはそれなりに「引き出し」を持っているものです。得意な方法論や、描き方、演出的な方向性。そうした引き出しをいくつ持っているかでプロとしての価値が決まると言っても過言ではありません。
こうしたプロの引き出しをいかに上手に利用して、最良の作品を目指すかを考えた方がクライアント側にとって得です。ですからプロの引き出しを利用するためにも、クライアント側であまりイメージを固めすぎないことをお薦めします。
映像制作会社のスタッフはクリエイターですから、ゼロからモノを作ることが仕事の人たちです。しかし、全くのゼロからでは何も作れません。ですから、クライアント側で、ある程度の前提を与えておくのです。
決める事柄は、まずその映像を作る「狙い」や「目的」です。何のためにこの映像を制作するか、これはキッチリイメージしておいた方が話し合いもスムーズです。しかし別に書類に起こす必要はありません。制作会社のスタッフと会って話す時にちゃんと話せればいいのです。要はクライアント側の担当者が、いかに目的意識を持っているか、ここにかかっています。
続いて予算です。予算については予算の項目で詳しく説明いたしますが、ある程度決められていた方が映像制作会社としても内容を議論しやすくなります。例えば制作予算的にスタジオを使えないのであれば、他の方法で提案してくれるでしょうし、予算の中で最良と思われる方法論を提示してくれるでしょう。
予算は高すぎても安すぎてもいけません。「概ねこの程度」という一定のラインが存在します。「制作予算の目安」の項目を参照してください。
上記の二点、「制作目的」と「予算」。これは決めてから相談しましょう。